その後まもない2014年3月6 〜8日、ドイツのフランクフルト近郊で「低線量の被曝がもたらす健康被害」をテーマにIPPNWの国際会議が開かれた。IPPNWはチェルノブイリ被災地の医師たちと長年にわたって協力を続けてきた。会議の目的は、福島原発事故後に世界の医師たちが必要な情報を共有するためだった。
日本から招かれた10名の医師やジャーナリストのうち、小児甲状腺がん多発については、山本英彦医師と高松勇医師が発表した。セシウムによる汚染濃度、爆発した原発からの距離、チェルノブイリとの比較の疫学データから、山下議長の説明を否定し、「いずれもスクリーニング効果では説明できない明らかな被曝による異常多発を示している」と述べた。
●ベラルーシの教訓を生かして
会議では、他にも様々な問題が指摘された。「医療問題研究会」のメンバーとして低線量・内部被曝問題に取り組む高松医師は、がんの進行具合や治療・手術方法などのデータが明らかにされていないという問題にもふれ、複数の参加者からも「検査体制に大きな問題がある」という指摘があった。
